快挙のホンダジェット！ホンダの米航空機事業子会社は13日、持続可能な「航空燃料（SAF）を100%使用」した試験飛行に初めて成功したと発表。快挙だ！
2基のエンジンを搭載する小型ビジネスジェット機の「ホンダジェット」で、SAFだけによる飛行に成功するのは世界初だ。
ホンダジェットは、本田宗一郎が生みの親である。本田宗一郎は、アシモと言う人型ロボットの先駆者でもある。二輪車を始める時に、将来は「ヒトとモノを運ぶものが乗り物」。その全分野をホンダは開発すると、従業員に鼓舞したと。ボケ爺の恩師がホンダの顧問をしていた時にその恩師から聞いていた。４輪車の施工に引き続き、小型飛行機は今では、「セスナを抜いて、世界No1」である。さて、その次の目標は？期待が膨らむ。ホンダ頑張れ！
「シマウマ柄の牛は虫が近寄りにくい」で、 日本、今年もイグ・ノーベル受賞。なんと19年続いて日本。恐ろしい能力を持つ日本の快挙だ。と、ボケ爺は日本人のアイデアの構想力からイノベーションに導く能力に自慢したい。米科学雑誌が主催するイグ・ノーベル賞はノーベル賞をパロディーにした賞。人々を「笑わせ、考えさせる研究」に贈られる。
今年の「イグ・ノーベル賞」の受賞者は、農業・食品産業技術総合研究機構の児嶋朋貴さんらのチームが生物学賞に輝いた。「牛をシマウマのような柄に塗る」と、アブやサシバエなどの吸血昆虫が付きにくくなることを突き止めた成果である。シマウマの柄のアナロジーに興味を持ったところにアイデア・パロディーだ。
研究のきっかけは、児嶋さんが畜産農家を支援する部署にいた時、農家が吸血昆虫に悩んでいた。先行研究で、家畜にとって深刻な害虫であり、牛の行動に影響を与えることが報告されていた。牛伝染性リンパ腫などの病気を媒介するほか、刺された痛みやかゆみでストレスがたまり、発育の悪化や産乳量の減少につながるという。
先日の話「【速報】東北新幹線 東京－盛岡 上下線で運転見合わせ」の報道。又起きたか？と。その内容は、JR東北新幹線は、午後2時10分ごろ、大宮と小山間で起きた「車両故障」の影響で、東京と盛岡の上下線で運転を見合わせ。原因は非常ブレーキが働いたこと、と。その前にも起きた山形新幹線と東北新幹線の連結ハズレ、その前は、電源故障による運航見合わせ、等々、
先日の東海道新幹線の車両からの煙、の故障などと比べJR東日本の新幹線類の車両故障は多い。品質の検証が出来ていないことになる。
失われた３０年（今では４０年と言われる）で、品質不良が目立つ。特に、自動車関連に目立つ。組織に安全文化が不足しているからだ。
①組織統制（ガバナンス） ②積極的関与（コミットメント） ③相互理解（コミュニケーション） ④危機意識（アウェアネス） ⑤学習伝承（ラーニング） ⑥作業管理（ワークマネージメント） ⑦資源管理（リソースマネージメント） ⑧動機付け（モチベーション） 等々。
先端半導体の量産を目指す「ラピダス」にホンダが出資する方向と、と。既存株主や銀行など9社・5行が出資の意向を示し、4月にはラピダスへの政府出資を可能にする法案が可決・成立もした。2025年度の後半に政府と民間で計2000億円の出資になる見通。さて、ラピダス設立時に政府は２回に分けて約１兆円は法案なしの出資？なら闇の出資？
又、最先端技術とはIBMの２ｎｍの導入で、「当初はファンドリー」から、その受注先を見つけているとのニュースがあったが？ ラピダスの量産技術は大いに疑問な時だが。政府から圧力があったのか。ホンダの出資額は数十億円と微々たる額で、本気ではないのかも？
それより、パワー半導体の日本企業に出資して、日本のパワー半導体メーカを自動車メーカは一緒になって育てて欲しい。パワー半導体のトップメーカのインフィニオンがSuper Junction（SJ）構造を採用したSiC MOSFETを27年に量産する、とアナウンス。従来の抵抗値を約4割削減し、損失を低減できるらしい。
さらに、半導体メモリー大手のキオクシアホールディングスは「AIサーバー向け」に、データ転送速度を従来比約10倍に高めたSSDを、米NVIDIA（エヌビディア）と「協力して開発」し、2026年下期にサンプル出荷を。このような共同開発は賛同できる。
ウニはインバウンドから人気が高く、その需要にそれに応えるべく、その供給の方法に大規模な「陸上養殖」で対応する、と言う。ウニの陸上養殖はスタートアップ企業の参入が多い。富山県や大分県など国内4カ所に養殖場を設置し、2026年から順次稼働させる、と言う。
今、水産業には養殖技術が進歩している。「陸上養殖」とは、陸上に人工的環境下で魚介類の養殖を行う。大きく分けて３つの方式があり「かけ流し式」と「閉鎖循環式」と「バイオフロック技術」がある。ウニだけではなく、普通の海魚の養殖技術と養殖装置の開発が進んでいる。勿論、餌の開発も重要な開発要素である。
オーストラリアのタスマニアでは、温暖化の影響でウニや魚の繁殖に必要な海藻の場が枯れている。海藻の養殖により漁場を保つ技術が進んでいる。さらには、その「海藻を牛の餌」に混ぜると、ゲップ（メタンガス）のCO2の発生が抑えられることまで判明し、実証中らしい。「美味しい牛乳、牛肉」が期待できる。日本に早く技術移転を図るべきだ。海洋水産技術は順調に育ってきている。
日本ハイドロパウテック（株）が独自開発した「加水分解技術」の潜在力がすごい。チョコレートの生産ではカカオから醸造までの生産工程に革命。さらに日本酒の醸成の製造短縮。チーズの牛乳からの生産時間も大幅短縮できる技術らしい。加水分解は、水が反応物や化合物の結合を切って化学的な変化を引き起こす反応。
他にも、小さいが、潜在力のある技術が次々と開発が進んでいる。目立ち、大きな技術を追っかけることも大切だが、小さい革新技術の方が重要かもしれない。
＊２０００種類にも及ぶキノコ菌の培養が次々に可能になってきている
＊お菓子の口当たりをよくするためにCNF（セルロースのナノ粉末）が使われる
＊コンクリートの割れ目の接着強度増に、納豆菌が活躍する
＊納豆菌の応用、がん治療、農薬、園芸（殺菌、培養土）などの開発が
＊紙を消化する菌が見つかった。植物の肥料に応用して、薬剤が要らない高成長培養土に
＊ウナギは通常はオス。メス化（メスは高成長）で、肉が柔らかく美味しい
等々、次々と技術発見がなされている。まだまだ、健全な日本。楽しみだ。
アルトマンCEO率いる「オープンAI」が営利目的の企業からNPOを中核にする体制に移行するらしい。テクノロジー社会でいつも問題なのが営利権。GAFAMは営利企業で、世界に君臨して、「IT業界が株式で一喜一憂の金融業界」を揺さぶっている。が、営利優先の「便利・SNS世論に歪み」が生じ、各国で規制強化が進められている。
ドラッガーは「NPOの発展」こそ「アメリカが世界に誇る偉業」、と訴える。個人ボランティアに意識変化を起こす。マイクロソフトのゲイツ財団は貧困層に３０兆円を放出する、とアナウンス。今後「の自然災害・社会変動への対処」に、「AI技術は欠かせない」。全人類に「汎用AI（AGI）の恩恵（気候変動、医療（治療・再生・薬剤）、教育課題、生活安全、人類の利便機材）に貢献にNPO化の期待が集まる。
一例が、米国アウトドア用品の「パタゴニア」は、環境配慮に適した製品開発でブランド力を培ってきた。ここに至って、環境課題解決に営利活動は向かないと、NPO化してパタゴニアの利益（儲け）を環境課題に放出する、と決断した。
膨大な開発費が必要な「オープンAI」には試行錯誤が続くが。パタゴニアがいい例になるはず。アルトマンCEO曰く、「歴史上、最も大きな効果的NPOにしたい」、と。
日本が「AI医療機器後進国」から抜け出せない。米中との“圧倒的な差”を埋める施策とは医療での画像・診断内容（カルテ）のビッグデータを日本国の医療治療現場から収集する必要がある。そのためには「データ収集に標準化」が必要だ。ビッグデータが揃えば「AIを活用」して、患部画像・診断などの提案ができる。さらにデータが集まれば、いずれは手術手法まで提案ができる。
AIは医療機器を扱う専門技師が患部や診断にコメント出来る。専門医と専門技師と議論することにより、専門医ですら見逃しかねない小さな病変を検知。さらに医療用AIの活用は、医師のカルテ作成、等の業務の効率化に繋がる。
日本で、なぜ医療機器でのAI化が普及、進まないのか？ 一つには、器量に対する数々の認定規定がある。そのため膨大な資料提出が義務付けられている。所謂、役所仕事で認定までかなりの日時が掛かる。
二つ目は、「５月１４日、読売新聞に載った記事」から推論できる。厚労省の医療部（日本医療研究開発機構）の「発表資料がおかしい」のか？ 「記者が無知」なのか。
内容は、厚労省は「AI医療機器開発に支援乗り出す」が主題。副題が「医療機器のデジタル技術を活用した「プログラム医療機器（SaMD）」の開発に乗り出す新興起業へ支援する、と。その構想は、「振興拠点（医療機関、研究開発機関）を１５拠点、設置」する。そこで①企業の専門人財の育成、②実証の場とする、③実用化のノウハウを持つ大企業へ新興起業を仲介する、だと記されている。この内容から疑問が起きる。
この記事を読んで、AIを理解しているのか、と疑問に感じる。患部の画像、診断などのデータの収集、ビッグデータセンターを標準化統一して管理することだ。「プログラム医療機器（SaMD）」とは。なぜ、既大企業ではなく、認定に十数年もかかる新興起業なのか。疑問が山ほど湧いてくる。厚労省も日本を潰す官庁だ。
トランプ2.0では国内の経費節減にやっきになっている。特別政府職員のイートン・マスク氏の派手な首切り劇で当事者は戦々恐々、反対の抗議が日々高まっている。
その中に、大学や研究機関への支援金の打ち切りも本格化しているようだ。専門研究員は海外逃亡を試みている。
早々に世界から、有望な研究者を獲得しようと、各国は敏速に動いている。トップは中国だ。続いて、英国、ドイツなど、すでに数多くの研究者の獲得に成功している。優秀な研究者の獲得合戦は、今回トランプ2.0で始まった訳ではない。アメリカ人研究員だけではなく、各国の研究員でも起きている。
残念ながら、日本の19の研究機構の実体では、北海道大学だけが門徒を開き1名を確保できた、と。他の機関、大学は躊躇しているらしい。何時までも閉鎖的な日本の気質（昭和）でいのだろうか？専門研究員の日本への移民をもっと受け入れることが、失われた研究・開発の促進に役立つだろう、と思うのだが。
特に、生命科学、製薬科学分野の専門家が多いようだ。都心一極集中の解消、少子化対策、学問向上にも役立つだろう。 残念な日本！
大都市中心に、新太陽電池の普及を促すらしい。東京都は新築一戸建てに条例で推進している。新太陽電池は「ぺロブスカイト型」と言う日本の発明だ。自在に曲げられるらしい。自在に曲げられるから、住宅（ビル）の至る所に組み込める。屋根だけではなく窓にも、壁にも可能だ。光電効率は従来品と変わらない。工夫次第で良くなるらしい。大いに期待できる。
関西・大阪万博に、何故、大々的に展開しなかったのか？疑問だ。中国が猛追しているからだろうか？うかうかしていると今までの太陽電池のように、開発は成功したが、量産で中国に負けた。そうならないように政府の大きな押しが必要だろう。
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