すわ！熱中症か？

　昨日この暑さの中、朝散歩に出かけ、何とか例の茶店に到達。途中からフラフラだった。ここ3か月は歩行速度がかなり落ちてきた。歳には勝てないのか。昼食を近くのレストランで済ませ帰宅。だが気だるく少々ふら付く。「すわ！熱中症か」、と水を飲む。だが、スッキリしない。横になり気の張らない読書を試みるが、すぐに居眠り。30分ほどか、その後は一気に読書。夕刻に夕食の買い物に。気分、体調は治ったか？その時、孫からチャットが入る。「お爺ちゃん、猛暑に気を付けてね」だって。

＜読書＞『ニンジャ　公安外事・倉島警部補』今野敏　文芸春秋　２０２５

著者の考える警察小説は、縦組織、横組織の厳しい関係をどのようなリーダーシップで打ち破るか、事件解決をしながら教えてくれる。サラリーマンビジネスの教科書でもある。今著は、ロシア、ウクライナ、中国、台湾とかのスパイを味方に、未然に防ぐために奮闘。日本外交の難しい問題も提案。

＜読書＞『冬ごもり　東京平井物語』常盤新平　祥伝社　１９９５

短編集である。総武線平井駅は東京の東の端で忘れられた街である。日常的で平凡で、なんでもない出来事が描かれるが、温和かとつつむ言葉と、相手を思いやる優しい言葉で、登場人物それぞれが救われる。読者も救われる。

朝ドラ「あんぱん」の戦争描写

　朝ドラの「アンパン」は、難しい戦争（太平洋戦争）を２週間もどう描けるのかと思ったら、実に、無難なく、且つ、今日の日本の大きな課題と言うかテーマを提示した。

　やなせたかしの「アンパンマン」の誕生の核心にあった「逆転しない正義」を見事に描き切った。主人公・のぶは教師として、小学校の生徒に“愛国の鑑”に「戦争の正義」を強調し指導し来たが、「敗戦」で、のぶ自身も戦争で愛する人たちを亡くし、その悲惨さを知って「自分は間違っていた」ことに気づく。そこに、「正義は逆転してはならない」、と「逆転しない正義」をどうすればいいのか悩む。

　これは、今日の紛争が激化するにつれて世界全体に「逆転しない正義」をどう考え、進めるのかを考える大きなテーマでもある。軍事費を増やせと主張するトランプ2.0と、どう立ち向かえばいいのか？日本も、世界各国とも悩み続けることになる。

　話は変わるが、「あんぱん」の寛が青年に向かって、強く主張した「生き方」のテーマ。「何のために生まれてきたのか考えよ」、「生まれてきた証を考え抜け」、「なにで人々に貢献できるか探し求めよ」、「みつかれば、それにまい進（一生懸命）頑張り続けよ」、「そこに自分の生きる道が開けるはずだ」。

アメリカ・トランプ2.0は同盟国か？

　トランプ2.0は、「自国優先、強いアメリカに建て直し」で大統領に就任した。先ずは関税で、貿易収支の平等を訴えて、値上げを提案。自由貿易を押し勧めていた全世界は震撼した。中国は同様の考えで、中国で作れない者が無いように、「100年の計」着実に実行している。ある意味、アメリカも自国が弱くなった理由が、世界を監視する支援金をも、引き上げると。だが、これは、トランプ1.0の時からだ。

　日本は同盟国として、言いなりになりになった振りをしながら、ズルくごまかしてきている。先ずは、アメリカは最大の市場と、集中して市場を荒らしてきた。家電、半導体然り、今は自動車だ。アメリカに工場を作り、投資・雇用をして貢献していると。だが、自社利益のための原価低減のためなのだが。これはアメリカに見透かされている。

　トランプ2.0大統領、アメリカ政府は、「Japan as No.1」の時と同じように、日本を煙たく思っている。ここらあたりで、貿易収支の赤字を盾にとって、日本を叩こうと思っているはずだ。日米安全保障も，同様と思っている。

　シーラ・スミス米外交問題評議会上級研究員曰く、日本は「国内の合意形成を図りながら、国際情勢の変化に対応しなければならない」と優しい言葉で指摘するが、アメリカの市場を荒らすな、との忠告だ。また、石破首相の「国益」の強調を気にしている。石破首相の基盤が弱いことから、参議員選挙の結果を注視し、それまでは、関税問題を急がない、ともとれる発言をしている。

　今一度、日本は「アメリカは同盟国と安心」するのでは無く、ゼロベースで地政学を読み解き、世界市場でのサステナブルな関係を築く「共創関係」構築していかねばならない。「共創・共生・共同な関係の構築」に向けて舵を切り替えて欲しい。

何時迄続ける「まやかし政治」

　日本の政治は戦後８０年を迎えている、トランプ2.0の就任以来、世界は目まぐるしく変化し、いずれの事象に日本は嫌が上にも巻き込まれる。日本は特に、「平成の失われた30年」は、政治に知性が失われ「まやかしの政治」で国民置き去りし、私腹を肥やす議員集団となり下がって、これからの世界変動に立ち向かう知性や気骨を持ち合わせている議員はいないだろう。

　ビジネスマンに「リスキリングを進める政府」だが、当然、政治家としての品位を保つために、日々レスキリングに心がけなければ狭い日本だけでなく世界で立ち向かえる国家とはなりえない。

　そのためには、正義、自由主義、平等など、世界の変化を日本はどうすればいいかを考え続け、実行しなければならない。その為に「日本学術会議」が制定されて、勉強を続けていたのではないだろうか？それが、菅元総理の時にメンバー6名を理由なく否認した。

　批判が沸騰し、今年の6月に改正されたのだが、この改定が「省庁の下に法人化」され、「その法人の運営管理を政府が行う」事となった。これでは改悪だ「まやかしの改正」だ。多様性の意見を学び、知性を育み、世界で起きている変化に、日本はどうすればいいか、を国会（民意を問う）で議論しなければ、日本は何時までも変化に巻き込まれ「まやかしの政治」をし続けることなるだろう。戦後80年後も日本として自主独立が出来ない。

小泉劇場は都議選に影響しなかった

　参議院選の前哨戦と騒がれた都議選の結果がでた。自民が惨敗で、小泉劇場で自民の支持率が上昇したと言われているが。さて、参議院選ではどうか？

　小泉劇場は、エスカレートしているが、そろそろ、終わりにして欲しい。正しい政治、政策を行って欲しいからだ。先週などは販売メーカなどを名指し、「利益誘導だ」と、騒がれていた。相変わらず、後先なしの言動？否、作為ある政治資金への誘導か。

　不思議なことに、随意契約の販売品は、ほぼ、「一律２０００円に統一」されている。「はて？なぜだ！」随意契約とは、談合か？それとも、小泉大臣の鶴の一声での買取指示価格？或いは、売価指示？　摩訶不思議だ。これで終わりにして良いのか？

　競争入札の時にも、実に見事に、統一売価となっている。政府（農水省）は、備蓄米の店頭販売までの、カネの流れを明確にし、公表する義務があるはずだ。前にも、ボケ爺は、この点を指摘しているが未だ誰も疑義を持たないようだ。「備蓄米は税金で買い上げた国民の資産」である。国会議題で国民も前で議論すべき内容だ。「政府は幾ら隠し金を作ったのか？」

近々起きそうな十勝沖大地震？

　昨日も十勝沖（釧路）で、M６（震度４）の地震が起きた。最近、この地域での地震が多発し始めた。これは、能登半島地震の前兆とよく似ている。能登半島大地震の２～３年前に２年間ほどM6程度の地震が頻発していた。だが誰もが２年後の大地震に結び付く予兆とは残念ながら無視してしまった。十勝沖地震は、元々地震の多い地域だが、２０１１年～２０２０年でM6程度が１４回、２０２１年～２０２３年で７回、と増えてきている。昨年からさらに盛んになっている。２００１年と同等程度か？

　これは、東日本大震災（宮城沖地震）の時に十分に歪を取り切れなかった余波であろう、と。ボケ爺が思うには、十勝沖自身は、能登半島地震の時と似てる、と仮説予測すれば、２０２７～２８年には大地震が襲来するだろう。連日、東南海トラスが今にもやってくると、専門家は騒いでいるが、十勝沖地震が先、とボケ爺は予測する。

　大災害の順序は、次が、フィリッピン海プレートの沖縄から鹿児島・宮崎での火山大爆発。その次が、太平洋プレート伊豆諸島のマグマが富士山に及んで大爆発。その次が、東南海トラス地震。その間に日本海側でも大地震隤可能性はある。では、東京（関東）直下型は、最後で、２０８０年～２１００年ごろだろう。

　香港では大震災を危惧して来日を見合わせている人々には残念だが、マンガでの予測の２０２５年７月の大災害は「水害」であろうか。

既に異常気象の現象か？

　保育所、幼稚園から、賑やかな園児の叫び声が消えた。クーラーの効いた締め切った室内でのお遊びだからだろう。一方、小学校のプールでは、賑やかな学童の騒ぎ声が、頼もしい。

　天気予報では来週いっぱいは、梅雨の気配はなく、夏日、所に寄り猛暑、と言う事だ。空梅雨が続く。梅雨前線が一時期消えると程、太平洋沖の高気圧が強いとか。３年前の２２年をはるかに超えると予測される。さて、梅雨明けの水害が待っている？

　毎年起きるようになった梅雨明け時期の水害は、今年はどの地域が狙われるのだろうか。クワバラ、クワバラ。お米の出来にも影響するし、野菜物まで大きな物価上昇になる。それだけではなく秋の果実にも影響があるかもしれない。物価上昇は、為替、関税だけでは終わらないようだ。

＜読書＞『諦念後』小田嶋隆　亜紀書房　２０２２

＝男の老後の大問題＝とのコラムの副題。先ず、「諦念」とは、的を射た老人への戒め。「道理を悟って迷わず、そして、あきらめよ。」との意味。「当コラムは、私自身の進行中の老化を実際の取材と生身の感覚通じて紹介する生体実験」「定年後の男の身を玩ぶ場、ヒマつぶしの仕方、諦念の満足度」の提案」。抱腹絶倒。諦念であれ！

国民をバカにするな！

　石破首相と自民党が参院選に向けて発表したと「現金給付」と「名目GDP1000兆円」の派手な公約。けれども、よく考えてみると、どこか腑に落ちない。実は、この公約は国民の生活苦を根本から解決するどころか、負債を増やし危険に陥れかねない政策だ。「どうせ国民はバカだ」という石破首相や自民党や官僚たちの不誠実さが透けて見える。国民をナメている。

　現金給付は、支持率が下がると臨時支給をして誤魔化す。「物価上昇を止めることが出来ない無策」を誤魔化すためだ。３～４兆円ほど必要にならしい。その財源は曖昧のまま、参議院選の公約にするという。それだけの財源があるなら、地方創生政策に活用すべきだ。

　もう一つ、２０４０年「名目GDP１０００兆円」の公約だ。安倍首相時代にもわずかな額だがGDP向上の公約をしたができなかった。この「名目」が曲者だ。国債を発行して負債を増やせばMMT理論ではGDPは増える。だが、ジャブつく金融でインフレが加増する危険性がある。国民の豊かさは「一人当たりGDP」の向上である。隣国の韓国にとっくに抜かれ、台湾に並ばれている。「骨太政策がない」、「骨細り政策＝無策だ」。ここまで経済成長戦略が作れない無能な政府、官僚は今までいただろうか？ついに沈没を待つ日本となった。

ホンダが「ラピダスに出資」はほんと？

　先端半導体の量産を目指す「ラピダス」にホンダが出資する方向と、と。既存株主や銀行など9社・5行が出資の意向を示し、4月にはラピダスへの政府出資を可能にする法案が可決・成立もした。2025年度の後半に政府と民間で計2000億円の出資になる見通。さて、ラピダス設立時に政府は２回に分けて約１兆円は法案なしの出資？なら闇の出資？

　又、最先端技術とはIBMの２ｎｍの導入で、「当初はファンドリー」から、その受注先を見つけているとのニュースがあったが？　ラピダスの量産技術は大いに疑問な時だが。政府から圧力があったのか。ホンダの出資額は数十億円と微々たる額で、本気ではないのかも？

　それより、パワー半導体の日本企業に出資して、日本のパワー半導体メーカを自動車メーカは一緒になって育てて欲しい。パワー半導体のトップメーカのインフィニオンがSuper Junction（SJ）構造を採用したSiC MOSFETを27年に量産する、とアナウンス。従来の抵抗値を約4割削減し、損失を低減できるらしい。

　さらに、半導体メモリー大手のキオクシアホールディングスは「AIサーバー向け」に、データ転送速度を従来比約10倍に高めたSSDを、米NVIDIA（エヌビディア）と「協力して開発」し、2026年下期にサンプル出荷を。このような共同開発は賛同できる。

備蓄米放出で「何が変わる？」

　今回のコメの高騰はなぜ起きた？　原因の明確な説明が無いまま供給を増やせば、価格は下がる、と言う古い理論の基。備蓄米放出に進めている。そもそも、「コメの需要量と供給量の管理（予測も含め）」をしてるのか？「2024年の新米」の取れ高の管理・分析は何処でするのか？　JAか農水省？　政府は「減反、転作の支援金」を支払っているのだから、「管理しなければ予算が組めない」はずだ。全ては闇の中。

　備蓄米は何処が管理しているんか？農水省がJAに在庫管理を含めて「委託している」、と言う。この価格は基本的には年ごとに政府が買取り額は国民の税金で年ごとに帳消し（ゼロ）となっているはずだが。（100万トンのコメの管理に500憶円が掛かっている。が、年予算（税金の消化）に組み込まれているはずだ。が闇の中）

　第一期の競争入札で、農水省の委託を受けたJAが徴収しているはずだが、委託額以外は政府に収入額は？闇の中。「政府の特別収入」として。その後の随意契約方式でも、業者への売り渡し額は政府の収入であるはずだが。小泉大臣の随意契約の時は売りに値の公表がなぜ、しないのか？　「収支は全て闇の中」。

　国民の「税金の備蓄米の売り渡しの収支」を、なぜ、国会で審議して公に議論しないのだろうか？劇場型小泉大臣のパーフォーマンスに注目、期待が集まっているが、随意契約方式も闇の中だ。さらに、未来へ改革についても議論は先送り。課題だけでも明確にすべきだ。これで良いのか日本の「闇劇場の政治で」。

東京は「自転車都市」？

　世界自動車都市ランキング、4位（１４年前は）から16位に、の記事を読んだ記憶を思い出す。何もかも世界比較で沈下する日本、残念に思う。多分その頃は、電動アシストのママチャリが起業化されたころだろう。

　ビジネスで訪れたデンマーク（コペンハーゲン）とオランダ（アムステルダム）は、自転車大国に驚いた。主都の大都会で自転車に乗っかっている人々が、実に多い。自転車専用道路も整備されている。欧州は自動車天国、それに自転車の先進国だ。

　新宿のビジネス街や、渋谷の街で見かけるのは、自転車の放置、だがカギはかけてある。今日は、駐輪場はかなり整備されてきているが。郊外の住宅街の駅前も、殆んど有料化され整備されてきた。

　だが、通勤時間帯の幼児の施設への送りに、電動ママチャリは便利である。そこには事故の危険性が隠れている。ボケ爺も、毎日、ママチャリには気を付けているが、何度かぶつかる、今日もぶつかった。軽傷だから誤魔化しているが今に重症の骨折を、と。道路は狭い、歩道も狭い。早く何とかしないと、と思う。

スシローがウニ「陸上養殖」

　ウニはインバウンドから人気が高く、その需要にそれに応えるべく、その供給の方法に大規模な「陸上養殖」で対応する、と言う。ウニの陸上養殖はスタートアップ企業の参入が多い。富山県や大分県など国内4カ所に養殖場を設置し、2026年から順次稼働させる、と言う。

　今、水産業には養殖技術が進歩している。「陸上養殖」とは、陸上に人工的環境下で魚介類の養殖を行う。大きく分けて３つの方式があり「かけ流し式」と「閉鎖循環式」と「バイオフロック技術」がある。ウニだけではなく、普通の海魚の養殖技術と養殖装置の開発が進んでいる。勿論、餌の開発も重要な開発要素である。

　オーストラリアのタスマニアでは、温暖化の影響でウニや魚の繁殖に必要な海藻の場が枯れている。海藻の養殖により漁場を保つ技術が進んでいる。さらには、その「海藻を牛の餌」に混ぜると、ゲップ（メタンガス）のCO2の発生が抑えられることまで判明し、実証中らしい。「美味しい牛乳、牛肉」が期待できる。日本に早く技術移転を図るべきだ。海洋水産技術は順調に育ってきている。

”あっという間”に完成！

　日本ハイドロパウテック（株）が独自開発した「加水分解技術」の潜在力がすごい。チョコレートの生産ではカカオから醸造までの生産工程に革命。さらに日本酒の醸成の製造短縮。チーズの牛乳からの生産時間も大幅短縮できる技術らしい。加水分解は、水が反応物や化合物の結合を切って化学的な変化を引き起こす反応。

　他にも、小さいが、潜在力のある技術が次々と開発が進んでいる。目立ち、大きな技術を追っかけることも大切だが、小さい革新技術の方が重要かもしれない。

＊２０００種類にも及ぶキノコ菌の培養が次々に可能になってきている

＊お菓子の口当たりをよくするためにCNF（セルロースのナノ粉末）が使われる

＊コンクリートの割れ目の接着強度増に、納豆菌が活躍する

＊納豆菌の応用、がん治療、農薬、園芸（殺菌、培養土）などの開発が

＊紙を消化する菌が見つかった。植物の肥料に応用して、薬剤が要らない高成長培養土に

＊ウナギは通常はオス。メス化（メスは高成長）で、肉が柔らかく美味しい

等々、次々と技術発見がなされている。まだまだ、健全な日本。楽しみだ。

少子化は止まらない！

　“２024年の出生数が初の70万人割れ　出生率1.15、揺らぐ経済基盤”と、日本は今にも亡びるかの新聞見出しが一斉に。前年比5.7%減の68万6061人。出生率は1.15。前年（1.20）より0.05ポイント下がる。最も低かったのは、「東京都の０・９６（前年０・９９）」で、２年連続で「１」を割り込む。一方、最も高かいのが、沖縄県１・５４で、福井県１・４６、鳥取、島根、宮崎３県の１・４３。「若者流出、高齢化が進む県」だ。

　人口減の拍車は、「経済成長」や「社会保障制度」の維持が難しい。しからば、少子化を止めるにはどうすれば？　最も子供手当、支援の進んでいる東京都でさえ、少子化は止まらない、と頭を抱える。適齢期の男子の独身者は３割を超す、女子が２割以上、離婚も増えている。

　隣国、韓国が世界で最も低い。世界の先進国も徐々に低下している。新興国や、それより貧しい国々（子供死亡率が高い、共働き普通）の人口増が続いている。そう言えば、日本は第二次戦争後の貧しい時代にベビーブームが起きて２７０万人ほどが３年も続いた。ボケ爺は昭和１９年戦中派だが、２１０万人出生時期に生まれている。食べることに不自由時期だった、と親が嘆いていた。

　適度な貧困が必要なのか？裕福になると他に生き甲斐を求める世帯が増えるのか？　摩訶不思議な現象だ。さて、どんな対策があるのだろうか？

老いを読み、考える

＜読書＞『老いを読む　老いを書く』酒井順子　講談社現代新書　２０２４

書店の「老い本」の棚が増えている。高齢化で老人比率が２９％を超す時代。2015年以降は老人モノの出版（１０～２０冊）が多い、さらにマンガ、雑誌特集、等も老人もの（特集）が多くなっている。

　老人の呼び方は、「老人→耄碌→ボケ→痴呆症→認知症」へと遍歴している。小説での始まりは、『楢山節考』（深沢七郎）から始まり『恍惚の人』（有吉佐和子）では、家族への迷惑が題材であった。『安楽死で死なせてください』もその一つ。

定年クライシス（定年論）は二つに分かれていた。「終わった人」、「第二の人生論」、「パパ活」など。つまり「老いたのだから我慢。もう一つの方向か元気を出せ、老人にも意地があると『老人力』（赤瀬川原）、『大往生』（永六輔）、『老人ゴジラ』（重松清）が奮起する。

　老後も働け「一生現役論」「１００歳まで生きる方法論」。「１人暮らしの生活論」へと続く、「暮らし方」、「料理健康法」、「体力のつくりかた」。「ぴんぴんころり」を理想とした死に方の推奨で「ぴんころ健康法」なども。これらの中には「終活論（断捨離本、老後資産論）」。

　老いはどこ吹く風の「乙女老女」たち（黒柳徹子、角野栄子、田辺聖子、森茉莉）。一方、老いのテーマを取り上げて３０年書き続ける（佐藤愛子）の勇敢な人もいる。さらには「老人の性」の指南書（『瘋癲老人日記』『疼くひと』『わりなき恋』など。老人論は奥が深い。

日本の平均賃金はなぜ低いまま

　日本の平均賃金はここ３０年以上変わっていない。経済協力開発機構（OECD）での2023年の日本の平均賃金は加盟34カ国中25位。先進国では「一人負け」状態で、韓国にも抜かれて早６年。アメリカは日本の1.7倍だ。世界的にみて「異常」で、「衝撃的」。

　初任給だけはここ２年ほど上がっている。初任給の低かった時に入社した労働者の賃金経歴では低いままだ。今年の初任給で１位は５９万円でBMOインターナショナル。超大企業は全くおよびでない。

　地域差では、東京が４７１万円で１位、10位の大阪は６４万円低い。関東と九州、沖縄では生涯賃金格差は４千万円も開く、らしい。「東京一極集中」は、これでは止めることは出来ない。「少子高齢化」は止めが無く差別化が起きる。

　デフレからインフレへの施策で賃金を上げる、と叫び、初任給が上がったと踊っている。今度は消費物価インフレ。初任給と同じ比率で元々の社員の賃金もスライドして上昇しなければ、OECDでの２５位からさらに下がるだろう。何時迄、非正規社員を推進するのか？　この格差賃金を縮めなければ、少子化で日本は沈む

　デフレ脱却と政府や日銀は強気で、実体は金融施策の無策の失策ゆえだ。為替の円安、金利上昇で、益々企業は利益を貯め込み、投資を控え、成長改革施策がない。自己保存・無責任で残念な日本。