山火事の未来は何時迄

　2025年2月26日から始まった大船渡の山火事は、大地震で津波の被害を受けた海岸沿い家を巻き込んだ悲惨な山火事で、2900ヘクターを焼き尽くして、やっと鎮圧できたのが3月9日だった。カリフォルニアのロスの山火事と同様に人間の能力の限界を知らせしめした。山梨県でも山火事は起きていたが、人家への影響はなかった。

　今になって、愛媛県今治市近傍、岡山県の瀬戸内でも山火事が起きた。さらに、宮崎県でも。人家に及ぶし、電気送電インフラまで、壊されている。異常気候とは多少違った現象、だが、自然災害である。隣の韓国では16人の死者が出ているとか？

　実はボケ爺も強風化の飛び火の恐ろしさを味わった。高校1年の冬場だった。ボケ爺の村の東の村（50世帯ぐらい）の小さな集落の工場と人家から出火した火災は南風の強風で、北の村へ、斜め左右にある北方の村々へ飛び火した。さらにその北の村へと飛び火が続いた、合計各村で違うが、村の半数が被害を受けた。大木の木々や枯草があった訳ではなく。平らな平野の村々である。しかも昼間だ。ボケ爺は、その日は登校拒否をして実家にいた。消防団長がどうして在宅していることを知ったかは分からないが、村の消防団旗と、消防のハッピを持ってきて、北の村の集合場に行ってくれ、「何もしなくていい」、と。人家だけでも飛び火はある、と言う事実だ。

桜開花、霞む晴天は花粉と黄砂

　昨日、ソメイヨシノが開花した、と。至る所のソメイヨシノは今日には一斉に開花していた。路傍ではタンポポの黄色な花が先日来咲き誇っている。散歩の途中の野川の土手は菜の花が黄色い花を咲かせ始めた。

　春の到来を知る黄色、ボケ爺のお気に入りだ。ロウバイから始まって、ミツマタ、コウゾウ、フクジュソウ、ミモザ、スイセン、等々。昆虫が気いる色なのだろう。

　今朝の空は晴天なのに霞んでいる。空気は乾燥、にも関わらず。花粉と黄砂がもたらしているのだ。黄砂も黄色と書くのだが迷惑な話だ。ボケ爺は一日中、鼻汁の処理に苦しんでいる。確かに、今年の花粉は多い。午後から自宅にこもったら、読書が進んだのだが。

＜読書＞『After 2040 Ikegami』池上彰　主婦の友社

終章に、ドラッガ曰く；「未来を予測する一番良い方法は、自分で未来を作ることだ」、と。これからたった16年後で、令和の7年が様変わりする、と言明している。

＜読書＞『私たちの日本経済』宮本弘暁　有斐閣

大学の教科書として綴れた。丁寧で全体を網羅。データも新しい。ボケ爺は、未来の世界、取り分け今の日本の体質改善に興味がある。序文に「過去30年の日本経済は「低成長」「低物価」「低賃金」「高債務」状態だが、解決の見通しはない。と断言。

昨夜の満月に魅せられて好日に

　昨夜、７時ごろの帰宅、フト東の空を眺めると、橙色に輝く満月に、思わず「オ～」声を挙げて、その美しさに驚き魅了された。連日のはっきりしない天候と花粉症で、ボケ爺の頭はボケっぱなしである。明日は好日、読書三昧か、と思い夕食を作りながら考えた。創造力豊かで調査の行き届いた作家に魅了されて愛読作家に加えたのだが。

＜読書＞『月下のサクラ』柚木裕子　徳間文庫

複雑な事件を、先輩に指導されながら新米女性警官が食らいつき解決に導く。サスペンス刑事小説と思いきや、警察、刑事内の腐った縦組織体質、無責任な部下（職員）を弾劾しながら正義感、道徳感、倫理観の持つ組織へ改革を試みる。腐敗組織に一貫して改革提案する作品群で訴える続ける作家に万歳！

＜読書＞『教誨』柚月裕子　小学館

お観終えて、唸る。重苦しい展開に、生き抜く難しさを知る。伝統の家系によくある舅と姑の中心で妻は使役ごと存在。三代続き、肉体、精神共に潰され「毒親」となる。その精神異常が２人の幼児殺しにつながる。死刑執行前に「約束を守ったよ、褒めて」と言い残した死刑囚。その言葉の意味を調査、追求する。

緊張感が望めない石破首相

　自民党が、「カネと政治」で批判を浴びている最中に、「違反していなければいいだろう」と。緊張感の欠如。新人議員に会食出席の「お土産」を自費はいているが１５人に、１０万円ずつを差し出している。その理由が「家人のご苦労」も含めて。さらに、「以前にも同じようなことはしていて問題になっていない」、と嘯く。又、「同県の議員には配っていない」、等、「裏金の作り方には専門家」のように「自慢げに話す石破首相」の、ボケ爺はアングリと口を開けてしまった。「美辞励行」と「真摯に伺い、誠意ある議論を」、と言い続ける神経の持ち主に、「日本の総理か」、と腹が立つ。

　トランプとの会談も何を話したのかと疑わしい。トランプの日本への風当たりは、成果を誇ったが、「石破首相の無責任さ」に異常としか思えない。こんな外交では、石破首相は国賊、と言われても仕方がない。地政学の対応に全く緊張感に欠ける。

　花粉症と併せて不愉快な一日だった。よって、読書にふける

＜読書＞『１０年後、僕たち日本は生き残れるか』石田和靖　Kadokawa

トランプ大統領2.0は、アメリカを自国主義に導く。それまでのアメリカは中東で戦争を仕掛けた。反発する中東は、独自の経済政策で、「ドルに対抗の体制の経済圏」を作っている「BRICｓ」と、「グローバルサウス」。イスラム教の増加も気になる。世界経済の「地政学の変化」を洞察し、親日派の中東とどう付き合うかが、日本生存のカギになる。その為にも、独自思想を確立する必要がある。

高校授業料無償化の愚策

　日本維新が仕掛けた高校授業料の無償化。少数与党が予算を通すために仕組んだ思惑。これで、大阪府の高校授業料無償化の費用が浮くことになる日本維新と自民の政治思惑の愚策だった。

　無償化で、日本の学力が向上するわけでない。教育貧困は続く。何故か、先行の大阪の実体は、公立離れで、府立高校145校のうち半数近い70校が定員割れ。すでに15校が廃校。さらに20校以上が検討対象。大阪府の公立高校は無残な状態だ。

　全国で、公立離れが起きて、教育の基本が崩壊するだろう。無償化の議論と一緒に、学力向上の教育方策と併せて議論をしなかったのか？「文科省の無責任さ」が、この国を潰す。同時に中学受験の競争激化も必至。塾通いが激化。その結果、詰め込み教育の激化は本来の学力は伸びない。地方では少子高齢化現象に拍車。つまり、若者の多くは私立高の集中する都心に向かう。

　先ずは、どうすれば公立高校の学力向上につなげるか？の議論を文科省は責任を以って検討して欲しい。「教育はコストではなく、日本の将来への投資」である。投資はカネが伴う。公立高校の教員の給与を上げる。教員の教育研修を増やす。教師と生徒間の信頼性の構築するため、教師一体で部活に取り組む。目標を明確にして、一丸となり取り組む。例えば、地方の公立高校で、海外大学進学を目指し、６０％の学生が試みているところも現れている。

電気代高騰、東電の原発処理に国民の我慢の限界

　なぜ東電が払うべき9.2兆円が電気代に上乗せされるのか？当時の東電隤責任者には責任もない、との裁判結果。東京電力福島第1原発事故の処理費用が膨らみ続けている。賠償などにかかる費用の想定は現在、計23・4兆円。だがこれらは、ほぼ全額が国民負担だ。電気代上乗せが9.2兆円＋残りは国民の税金だ。インプラのほとんどの事業は、企業努力が要らない。費用は全て、国民が負担になっている。

　放射能汚染物は福島県に、一旦、中間保蔵。その後は、福島県外が責任を以って引き取ることになっている。だが、その見通しは明らかではない。「福島県外で最終処分することは、法律に定められた国の責務の、お約束です」。2024年12月、福島県双葉、大熊両町にまたがる中間貯蔵施設を歴代首相として初めて視察した石破茂首相に、内堀雅雄知事はこう釘を刺している。

　その石破茂首相はやっと、東京電力福島第1原子力発電所の事故後に除染作業で生じた土壌の県外最終処分に向けて閣僚会議を設置し、2045年までに、と表明。本当にできるのか？多分ウヤムヤで終わらすだろう。

令和の米騒動 その３

　令和の米騒動の当初では、農水省は、新米が出来れば、すぐに米価上昇は収まるで傍観した。だが、米の高騰が収まらない、流通業者が輸入米を相当数買いこんだが、それでも約２倍になってしまった。やっと、農水省は備蓄米を僅か２１万トン吐き出すと。僅か輸入米の１０％程度。この少量に誰が、どのような理油で決めたかは追及されない。何故、国会の予算委員会で、誰も取り上げないのか？

　その内、の農水省の「減反政策の失敗」だった、と判明（令和の米騒動その２）。すると、農水省は、「落ち着く」「流通を円滑に」と言い改める。「米価を下げる」、とは言わなくなった。マスコミもこれに言葉を併せて、政府に忖度する。

　備蓄米の流通を「入札方式」に。「高額買い入れから配布」先が決まる、と言うが耳を疑った。低額で買いれる業者を優先するのではないのか？損益は政府の失敗の勉強代。　政府が備蓄米を「買い入れ価格より高く」売り飛ばすとは魔訶不思議だ。利益は裏金にして政治家のポッポに入る？パーティ券裏金と同じように。

　国会で政策にも上がらない政策の失敗に、政府はどうする？さらに農水産官僚の天下り使われる裏金にならないことを祈る。　歴史的には、「上杉鷹山」のような政府リーダーもいたのだが。

日本の企業改革に「選択と集中2.0」

　日本の経済成長のバブル時代にアメリカ企業再生の教科書にGEのウェルティン氏の「選択と集中」（業界2位以下を整理）と。日本の巨大化した企業への警告の経営力を発揮して、GEは見事に蘇った。

　バブル後期には、日本も成長の鈍化から、「選択と集中」を提唱したが、「大きいことは良い企業」、と改革は遅々と進まなかった。バブルが起きてから「失われた30年」は未だに迷走している。

　その頃の台湾企業は、高校卒業時の優秀な学生トップ２０％以上はアメリカの大学へ留学。その間、台湾企業は、ESM1.0（製造下請け）と、日本、アメリカ企業の製造下請けに甘んじた。日本が失われた30年の間で、台湾企業は、ESM2.0（製造で付加価値）に知恵を出し、業界の選択と集中の改革を断行。先ずは、半導体だ。そして、電気（機）製品の組み立て、の2本立て（盾）だった。

　台湾はこれからも、先端科学研究に力を入れていく。その第一陣が「ESMの電機、半導体」ではない。「バイオの壁を崩す盾」である。先進医薬の受託生産に特化する「世界クラスのCDMO（医薬品の開発製造受託）企業をつくる」。と意気込む。それが台湾生物医薬製造（TBMC）だ。

　日本は「大きいことは良いことだ」から脱して、素材・小物部品の開発に優れている、は世界中が知っている。その「選択と集中2.0」の改革に乗り出してほしい。

東京の久しぶりの雪だが

　久しぶりの雪が、東京でも降った。が、すぐに雨と変わり、車の屋根、フロントにほんの少し残っていた程度の量だった。

　今朝の散歩は、晴れ渡り気持ちが良い、だが、風が強い。野川では強風で波が経っている中、マガモの夫婦が、３組縦になり川上に移動している。その光景を、シラサギが見送っている姿に、なんだか滑稽さを感じた。

　富士山が甲州街道から顔を出している。その手前に見える丹沢山系の峰々が、この冬、初めて薄化粧をした。毎年、富士山と見間違うほどの白い峰に変身するのだが。

　梅も散り始めた東京にも、河津サクラは満開だ。ミモザの真黄色の小花群も枝を撓まして春の薫を散らしている。沈丁花（ジンチョウゲ）も強烈な香りが。花粉症では味わいきれない。春近し。

＜読書＞『昇華　機捜２３５』今野敏　光文社

警察庁、警視庁は官庁、特に上下関係が厳しい組織。その生き抜き方は難しい。特殊な能力のカリスマ性を発揮する人などの組織で生き抜く方法を展開と、事件の複雑性を重ねて解決に導く人間関係性組織論の妙味は、民間企業でのサラリーマンを意識したフィクションでの説得は、何時も敬服する。

＜読書＞『隠蔽指令』江上剛　徳間書店

銀行と政治家と不倫、それにヤクザが絡む。不倫絡みとヤクザ絡みの頭取の融資回収の始末を頭取秘書として、隠蔽のままで結末を期待される。当事者は、妬み、恨み、で押し付けて逃げる。最終は、不正を知りながら自身に「隠蔽指令」を課して、反撃に出る。『人生に七味あり』のサラリーマンの苦悩を描く江上流の作品。

令和米騒動 その2

　主食用米の高騰の主因は、農水省の「減反政策の失敗」だ。第二は「流通内の買いだめ」、だ。

　農林水産省は政府備蓄米１００万トンの内、21万トンを市場に放出。店頭価格が「1～2割（２倍からはほど遠い効果）値下りか？」と予測。現実に多量の輸入米（２１万トンの数倍）が出回っている。また、高騰の主因が、あたかも「流通業者の買い占めだ」と農水省。だが、昨夏に民間在庫が8～9月の端境期ですでに水準を下回っていた。にもかかわらず、コメの不足を認めず、江藤拓農相は備蓄米の放出を拒否した。

　単純なコメの減反政策は廃止されているが、それに代わる主食用米の減量（今や754万トン、さらに減る予想。その理由は、その他の作物への転換に補助金が出ている。その最大が「飼料向け米（１１０万トン目標）。昨年は「４０万トン」だった。他にも、「玉ねぎ」、「トウモロコシ」へと。その方が、「米減反の補助金」が安くできるからだ。

　「主食用米」の需要は確かに伸びているようだ。インバウンド、家庭の高級志向、など。輸入米も同時に伸びている。輸出米も伸びている。

一方、生産コストの高騰（肥料、労働費）。さて、水田を水耕水田のまま残す減反政策は無策。有効に活用するために、政府や官僚による総合的政策議論を待ちたい。

驚異的な人口減少72万人

　2024年出生数は最少の72万人　10年で3割減（前年の5.0％）、となってしまった。ボケ爺の時代、一学級が５０人で、団塊の年代は２年後で55人学級だった。約230万人/年であった。その時代の人々が後期高齢者に突入して、新生児よりも多い。現役世代の社会保険料負担はさらに重くなる。統計学的推計よりも15年も早い減少。9年連続。さらに、23年の75万人から24年にかけて約4万人減っている。2030年では、出産数は約50万人。恐ろしや。外国人の出生数は、2～3万人平均だそうだ。

　隣の韓国でも日本よりも深刻だ。出生率が0.72と言う。日本（1.2）よりも少ない。子育て支援（出産、子育ての手当）は多様で高額。日本は韓国に及び出ない。ボケ爺が思うに、この根本原因は、出生補助の金額の問題ではない。両国とも共通する社会課題は、「首都への一極集中（韓国では近畿道に国民の半数」の弊害であろう。都市での暮らしは、「人間性格差」「生活費インフレ」。田舎（地方）には十分な生活基盤が整っていない。最近の結婚観は、女性は年下の男性を好むらしい。女性の適齢期が高齢になっているから。さらに、地方では老後対策も重くのしかかってくる。

　出産費の増額、授業料無償、等よりも、何としても「都市への一極集中」を阻止するために、地方に働ける環境を整えなければならない。本腰を入れて地方創生に全力を傾けて欲しい。

虚しい口論で交渉決裂

　交渉決裂の口論の始まりは、ぎくしゃくしながらも和平議論が40分ほど過ぎた頃、バンス副大統領が割り込む。ぜレンスキーは「2014年以降のオバマ元大統領以後の努力でも変わらなかったと、プーチン氏は停戦合意を過去も破ってきた」。そして「バンス氏の言う外交とは？」　バンス氏は「あなたは失礼だ」と。さらに追い打ち、ゼレンスキーは「あなたは（ロシアとの間を隔てる）素晴らしい海がある」、とトランプの言葉を皮肉った。これに、トランプ激怒。

　問題点は、１）事前に交渉内容の確認不足①鉱物資源のDeal交渉内容　②安全保障の在り方。２）通訳を介した交渉ではなかった。ニュアンスが伝わらない。３）記者団が最初から居座った異例な交渉の場。

　ぜレンスキーからすれば、鉱物資源の内臓量は未知で、アメリカがどこまで真剣に欲しがっているのか？世界中で、産出されているからだ。これでは、ロシアの防衛抑止につながらない、と思っている。又、トランプはプーチンと、どんな和平内容を話し合っているのか？蚊帳の外の不信もある。例えば、侵略された土地はどこまで譲歩しなければならないか？ロシアの恐怖に耐えるヨーロッパ（ウクライナ）を理解してくれ、言いたかっただけだろう。

　日本は、さてどうするのか？過去の戦争の失敗が臆病にさせているのか？だが、日本は「地政学」「知経学」に無知に近い。専門の調査・情報収集部門も乏しい。政治家に理解でき気概を持つ人もいない。トランプほどの情報収集家はいない。私腹（企業献金、裏金のごまかし）を増やすだけの政治家に日本の未来は？

春闘の賃上げは「労働分配率」による

　3月に入り、春闘が始まっている。平成１４年の安倍元首相からの各首相は「新しい資本主義」の経済成長（デ（フレ脱却も含む）は、賃上げから始まる好循環（購買力＝需要）からで、と企業に賃上げを押し勧める他力本願の政策論を展開している。

　だが、政府が笛吹けど、企業は踊らない。企業はむしろアメリカの金融資本主義の株主優先主義を勧めている。その裏付けは、「労働分配率」の動向を見ていれば良く分かる。「労働分配率」とは、企業の利益に占める労働者の取り分である。国際的に大企業の落ち込みが顕著である。

　厚生労働省は、経済協力開発機構（OECD）のデータを基に、国別に5年ごとの平均値を算出。日本は1996～2000年の平均は62.7%だった。OECD38カ国中「4位」で、米国、ドイツ、フランス、英国、など主要先進国より頭一つ抜け出していた。しかし、16～20年平均では57.2%まで低下。38カ国中「11位」に後退。他にも、「労働分配率」は、賃金以外の社会保険料も含む雇用者報酬を国内総生産（GDP）で割って計算される方法もある。

　日本の「労働分配率」の低下は企業が利益を貯め込み、株主への分配、自社株購入などで、賃金に還元せず、内部留保に回すからだ。今日のように、多少の賃金が上がったとしても、物価上昇（インフレ）が続けば、経済の成長の好循環は無理である。