モノづくり日本？

　日刊工業新聞のモノづくり日本会議の第一回モノづくり徹底強化検討会のフォーラムに出席した。

　基調講演の東大経済研究科の藤本隆宏教授が基調講演だった。藤本教授は、バブル崩壊後も、日本はモノづくりで、復活するべしの提唱者の先頭を走ってきた人である。「モノづくりの定義」が曖昧だ、と批判する人を煙に撒いてきたことでも有名な人である。

　藤本節は、この講演でも健在だった。平成時代、日本はモノづくりの製造業では経済的に維持できていた（日本のGNPの２３～２５％の１００兆円から１２０兆円、これはドイツと日本だけだった、と）のだから、モノづくり節で正しかった、だが、半導体・弱電は失速してしてしまった、と、その理由の分析もなく、素材や、部品、すり合わせの自動車で頑張っている、と、それらは「改善」であり「TQC」であり、「トヨタ看板システム」だった、と相変わらずの藤本節のモノづくりは正論とよどみがない。本当か？

　「カイゼン」「TQC」「擦り合わせ」は既に破綻してる、と世界中で分析されている。日本はそこから脱出できなければ、新興国にモノづくりは移行してしまう危機感が蔓延しているのだが。今は、モノの見方の構造変革の方法論が求められている。

　だが、相変わらず、製造業の定義が曖昧だ。世界の定義とは会ってない。アメリカのGAFA、中国のBATも製造業で、上位に位置する、と言う。最下位に日本モノづくりがあり、これからは、ミドルの、GEや、IBM、シーメンスのような、上位と下位を結ぶインタプリタ―的製造業を日本は補強しなければならないと言う。

　世界では、この分野は専門知的「サービス業」と定義され、とGAFA/BATは市場開拓型「サービス業」と定義されているのだが？　藤本説が称賛されるなら平成時代の日本の構造改革は、やはり遅れている、と感じた。さて令和はどうする。